青年期における重要な発達課題の１つに職業選択があります。よりよい職業選択のためには、障害の有無に関わらず自分の特性や能力について知り、自らの興味や関心を明確にするなどの「自己理解」を深めることが求められます。これに加えて、発達障害がある青年の場合は、自らの障害特性との関連の中で、周囲に求める支援の具体的な内容と範囲についても知らなくてはなりません。

また、就労とその継続のために必要なスキルは大学生活の中で必要なスキルでもあるため、大学での生活支援は就労時に必要な支援と結びついていることが期待されます。今回は、就労や職場適応について、大学卒業までに検討されるべき本人の問題と支援体制の問題を取り上げ、それぞれについて問題提起をしていきたいと思います。

早稲田大学大学院文学研究科（心理学）博士後期課程単位取得退学。

1993年から独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構　障害者職業総合センターにおいて、知的障害、 1995年から学習障害等の発達障害者を対象として、学校から就労への移行支援、就労継続支援などについての研究に携わる。 最近では、高等学校在学中の生徒を対象とした職業評価とその後の進路選択との関連について検討している。 2002年〜2005年は、職業能力開発総合大学校福祉工学科講師。精神保健福祉士・臨床発達心理士・学校心理士。